日経電子版の解約方法・退会手順
最終確認日: 2026-07-18（公式情報と突き合わせて確認）
「ご購読サポート」の「契約内容の確認・変更・解約」から解約。月の途中に手続きしても翌月からの適用（当月末まで利用可・当月分は満額請求、日割り返金なし）。
所要時間の目安: Webで5分程度（毎月1日0:00〜6:00は手続き不可）
日経電子版の解約方法（2通り）
Web ご購読サポート（Web解約フォーム） おすすめ
- 日経IDでログインし「ご購読サポートトップ」を開く
- メニュー先頭の「契約内容の確認・変更・解約」を選び、解約手続きを進める
- 解約は手続きした翌月からの適用（手続き月の末日までサービス利用可、当月分は満額請求）
- 毎月1日0:00〜6:00はシステムメンテナンスのため手続き不可。無料体験中は最終日の翌日午前0時が締切
- ファミリープランはファミリー代表者が手続きする
手続きページ: https://regist.nikkei.com/support/
日経ID決済の場合。Apple/Google等ストア決済の解約手順は別のため公式で要確認
電話 日本経済新聞カスタマーセンター
- 0120-21-4946（7:00〜21:00）に連絡する
- 宅配（紙の新聞）の購読中止はこの電話でも受付。電子版の不明点も案内される
宅配の購読中止はWebフォームまたは電話の両方で可能と公式に記載
電話窓口・つながりやすい時間帯
解約受付の電話番号
0120-21-4946
| 受付時間 | 7:00〜21:00 |
|---|---|
| つながりやすい時間帯 | 一般的な傾向として、週明けと朝の受付開始直後は混みやすく平日午後が比較的つながりやすい |
| 補足 | 日本経済新聞カスタマーセンター（フリーダイヤル） |
違約金・解約金はかかる？
原則かかりません
解約金・違約金の規定は公式ヘルプに記載なし。ただし月ぎめ料金のため、月の途中で解約しても返金・日割り計算はされず当月分は満額請求
回避のポイント: 翌月分を課金されたくない場合は当月中（月末まで）に手続きする。毎月1日0:00〜6:00は手続き不可のため月末ぎりぎりは避ける。無料体験中なら最終日の翌日午前0時までに解約すれば無料
解約前の注意点・ハマりやすい罠
月ぎめ課金。解約手続き月の末日まで利用でき、当月分は満額請求・日割り返金なし。無料体験の解約締切を過ぎた場合のみ日割り請求が発生する
- 月の途中で解約しても返金・日割りなし（当月末まで使える）
- 毎月1日0:00〜6:00はシステムメンテナンスで解約手続きができない
- 無料体験の解約締切は「最終日の翌日午前0時」。過ぎると体験翌日から月末までの日割り料金が発生する
- 宅配（紙）とのセット契約は宅配と電子版でそれぞれ解約手続きが必要。片方だけ解約するとセット割引は解約した側のみ廃止
- 電子版を解約しても読者割引対象サービスは自動解約されず、放置すると翌月から通常料金が請求される
日経電子版の解約でよくある質問
いつまでに手続きすれば今月末で解約できますか？
解約は手続きした翌月からの適用のため、当月末で終了したい場合は当月中に手続きします。ただし毎月1日0:00〜6:00はメンテナンスで手続きできません。明文の締切時刻は公式に記載がないため、余裕を持った手続きが安全です。
紙の日経新聞とセットで契約している場合は？
宅配と電子版は別々に解約手続きが必要です。宅配の購読中止はWebの「ご購読サポート」またはカスタマーセンター（0120-21-4946、7:00〜21:00）で受付。どちらも翌月からの適用となり、手続き当月末まで配達・利用が続きます。
公式の解約ページ（一次ソース）
本ページの手順は以下の公式情報を確認して作成しています。条件は変更されることがあるため、お手続き前に必ず公式ページをご確認ください。
掲載内容に誤り・変更を見つけたらお問い合わせ窓口までお知らせください。確認のうえ速やかに訂正します（掲載企業さまからの訂正・削除のご依頼も同窓口で承ります）。